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JYJ通じて本放送 直接広告の問題点

メディアース 2011-10-12 14:43

[メディアース]

メディアはどれくらい大きい力を持っているだろうか? ペンが刃物より強いという言葉もあるが現在私たちの社会でメディアや放送という存在はそうではないようです。権力によってメディア本来の価値まで軽くしてしまう状況の中でメディアの価値は巨大な権力に従属した存在、それ以上でも以下でもない存在に転落したようです。

JYJに対するいじめ、その巨大資本の力はより一層激しく迫ってくる

JYJはSMとの紛争により音楽放送に出演できなくなっています。裁判所の判決とは無関係に、巨大な権力に位置した企画会社はすでに放送を掌握していると言っても過言ではない状況になりました。アイドル全盛時代を通じて巨大な富を蓄えて、支配力を強化させてきた巨大企画会社が放送を自分たちの意のままに活用する存在で君臨しているということは苦々しいだけです。

過去に絶対的な権力を持っていた放送が巨大な資本の力に従属する逆転現象が起こり、こういう流れはこれからもっと激しくなる他はないようです。人より多くの資本と権力を持った者たちだけが生き残れる社会では、そのどんな事も完全に席を捕まえて行くのが容易でない状況です。

最近のJYJに対する放送の形態を見ると、私たちの社会がどれくらい間違っているのを知る事ができます。巨大企画会社を中心とした企画会社の集まりが市場を掌握して、これは全経連という巨大資本の力が集まった私組織が社会を支配する論理と同様の形式で大衆文化界を牛耳っています。絶対的な力を持ったこの既得権勢力は、自身を裏切ったものは最後まで徹底的に破壊するという凄じい組織暴力心理を作用して市場を乱しています。

裁判所の判決も関係なくひたすらオーナーの指示にのみ忠実な彼らは、徹底的に自分たちが持っている既得権だけ揺れなければ関係ないという論理です。このような非理性的な権力が放送を掌握して、そのように掌握された放送は巨大企画会社らに寄生する格好に転落してしまいました。彼らが率いているアイドルを武器に取引きを要求する状況で、すでに既得権を奪われた放送局としては、もしかしたら泣きながら辛子を食べる方式で巨大企画会社の要求を聞き入れるしかないようです


問題は、こういう話にもならない状況をブロックしてこそ、正常な市場が形成されることができるという点です。巨大企画会社と放送局間の関係に対してJYJファンたちは疑問を提示して、これにハデにKBSではないと答えました。彼らがアルバムを出して正常な活動をせずにいるため音楽放送に出てくることができないということを意図し、いつでもアルバムを出して活動すれば音楽放送に立つことができるという立場を公式に明らかにもしました。

面白いのは、このように立場を明らかにした彼らJYJが正式アルバムを出して活動を準備する過程で、徹底的に冷遇する形態を見せているという点です。予約注文だけで数十万枚に、オンラインチャートを席巻しているにも関わらず 彼らの音楽番組には集計されていないおかしな状況は、彼ら自身が巨大企画会社に従属している無力な放送局であるとゆうことを自認する格好になりました。

JYJ側ではアルバムを持って訪ねて行っても何の知らせもないとして、過去には理由を上げて出演を固辞すると今では言い訳も消えて沈黙を続ける姿を見せていると苦々しく思うまでにしています。放送で公正性という言葉がめずらしくなってしまった世の中で、最も客観的に事実を報道して貫徹しなければならない放送がこのように堕落した姿を見せているという点は悲しいことにならざるを得ません。

総合編成チャンネル (以下:総編) は現政権が野心に充ちるように推進した政策でした。自分たちを助けた保守メディアに翼をつけてあげるという彼らの意志は、野党と市民らの反対にも少しも揺れることなく一瀉千里に進行されて、今は総編事業者らに直接広告をするようにするとして取り組んでいます。

多くの人々が直接広告に深い懸念を現わすのは、市場が資本に掌握される他はないためです。現在まで放送広告は韓国放送広告公社 KOBACOを通じて一括して広告営業をして分配する形式を取っています。これにより資本が放送を支配することができない構造的な限界を明確にすることで、放送が最小限の価値を確立できたのが事実です。

放送の公共性の確保と電波の収益の社会還元という大きな目標の下、公共に奉仕する放送広告の秩序を確立して、国民の健全な文化生活と放送文化の発展のために1980年に建てられたこの特殊法人が、総編により消える危機に瀕しています。現在ハンナラ党が主導し民主党が結集する形式で総編に絶対的な力を集中するという論理は結果的に放送を権力の侍女にするとゆう論理と相違ありません。すでに総編事業者は略奪的な広告シェアを紙の新聞で充分に見せました。

そのような略奪的市場支配を総編を通じて再現するという論理で彼らのニーズを当然のように受け入れるという政界の形態は驚愕するほどです。すでに総編事業者らのビジネスパートナーには製薬会社が存在して、彼らは総編事業者で確定しながら製薬会社のための法案が可決され、医薬対立を極大化させるしかない状況を作っています。

メディアレプ法を放置している国会のあきれる論理は、ハンナラ党が主張した "1公営(共栄) (KBS・MBC・EBS) 1民営" 、"総編自律営業原則 +3年後再議論" や、民主党が妥協案だと発表した "1公営(共栄) (KBS・EBS)みな民営" と "総編のメディアレプ委託3年猶予" 全部総編事業者たちのために特典を与えるというこに相違ありません。

略奪的広告市場かく乱を政界で擁護するという現在の状況は、放送の最小限の義務まで消滅させる可能性が高くなりました。最近MBCは総編とSBSが独自のメディアレプを稼動するなら自分たちも直接広告に参入するという立場を発表をしました。

MBCの天下り権力が出せるそのような論理の中に放送という固有の業務をただ商売とする企業ほど、墜落させた無謀さを感じることができます。公正に世の中を見て真実報道をしなければならない放送が巨大資本の力によって従属するならば、果たして放送はどんな姿になりましょうか?

紙のメディアでも見せたように、財閥は広告受注を通じてメディアを統制して掌握しようとするでしょう。直接広告が許されるなら全ての権利と主導権は資本を持った財閥の役割になって彼らは放送を買収ではなく掌握できる力を持つことになります。

巨大な資本を通じて大きい損失になるしかない彼らが放送局の財政を担当することになるならどんな姿になりましょうか? 放送局が巨大資本の社内放送に転落するしかないことは明らかな事実です。全体の経済市場で見れば小さくてしがない芸能界でも放送局を掌握して自分たちの権力を私的に使うことが自然な状況で、巨大資本市場のリーダーに放送局は最小限の良心を守れますか?

直接広告が許されるならば大韓民国のメディアは死んだという表現を使っても良いほどメディアが資本と権力に支配されることになることです。このような状況は、持つ人がもっと多くのものを持つようにさせ、大衆は彼らによって支配されることになる新貴族社会の固定化をもたらす他ないでしょう。

現政権に入り階層間葛藤が深刻化している状況で放送まで掌握されるならば、このような階層間の境界はより一層極端に広がるでしょう。メディアの基本的な責務の中の一つである社会を眺める正しい見解もやはり消えるしかない直接広告は、私たちの社会を墓に連れていく役割をすることが明らかです。総編を防ぐことができず彼らが前に出す直接広告まで防ぐことができなければ、私たちの社会で健全な批判意識を持ったメディアは立つ場所を失うしかありません。

http://news.nate.com/view/20111012n15766

Japan Fan Cafe JYJ Their Rooms  翻訳スタッフ sora
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